SNS運用を始めるうえで決めなければならないのが、「どのSNSを運用するか」についてです。
効果をできるだけ高めたいなら、複数のSNSを運用するのがおすすめです。
今回は、企業担当者の方へ向けて、複数のSNSを運用するメリットやポイントを解説します。
SNSごとの特徴なども紹介しているので、併せて参考にしてください。
複数のSNSを運用するメリット
企業が複数のSNSを運用するメリットは、おもに次の3点です。
- SNSごとの強みを活かせる
- ターゲットに的確にアプローチできる
- 新規ファンを獲得できる
ここでは、それぞれのメリットについて解説します。
SNSごとの強みを活かせる
SNSによって得意な領域は異なります。例えばTwitterなら、情報をリアルタイムで広く拡散させられるのが強みです。
複数のSNSを運用すれば、達成したい目標に合わせて、適したSNSを柔軟に使い分けられます。
一方で、特定のSNSのみを運用する場合は、「このような施策を実施したい」と思っても、そのSNSとの相性が合わず目的を達成できない可能性があるでしょう。
ターゲットに的確にアプローチできる
強みだけでなく、ユーザー層もSNSごとに違いがあります。
複数のSNSを運用しておくことで、商品・サービスのターゲットや、アプローチしたいターゲットに応じてその都度媒体を選択できます。
新規ファンを獲得できる 
複数のSNSで情報発信を続けることで、新たなフォロワーやファンを獲得する機会が増えるでしょう。
また、InstagramやTikTokなどのように、フォロワー以外のユーザーにも投稿を見つけてもらいやすい仕組みとなっているSNSもあります。
運用する複数のSNSのなかに新規層へアプローチしやすいSNSも含めると、より効率的です。
SNSごとの特徴やユーザー層
ここでは、SNS運用に用いられる代表的なSNSについて、特徴とユーザー層を見てみましょう。
＜Twitter＞
先述のとおり、情報をリアルタイムかつ広く拡散しやすいのが特徴です。
特に、短文でのコミュニケーションに向いているでしょう。
また、フォロー＆リツイートキャンペーンをはじめとするキャンペーン施策も積極的に実施されています。
ユーザー層は20代～40代が多い傾向です。
＜Instagram＞
写真や動画によるビジュアルでの訴求力に優れており、ハッシュタグを活用した情報収集の場としても活用されています。
フィード投稿のほか、リールやストーリーズなどを使い分ければ効果的にアプローチ可能です。
ユーザー層は10代・20代が中心です。
＜Facebook＞
ビジネスシーンで活用されることが多く、ほかのSNSと比べて実名性が高いのが特徴です。
ユーザー層は30～50代の男性が中心となっています。
＜YouTube＞
動画配信ツールのYouTubeは、通常の動画の配信・視聴のほか、ライブ配信による双方向のコミュニケーションも可能です。
ユーザー層は10～30代が中心ですが、コロナ禍をきっかけに、ユーザー層の年齢幅も広がったと考えられます。
＜TikTok＞
動画のなかでも短尺動画に特化しているのが特徴です。
独自のレコメンドシステムにより、新規層へアプローチしやすくなっています。
ユーザー層は10・20代の若年層が中心です。
＜LINE＞
日本国内で最も利用されているメッセージツールです。
ユーザー層に関しては、年齢・性別問わず幅広いという特徴があります。
複数のSNSを運用する際のポイント
企業が複数のSNSを運用する際は、次のポイントを意識しましょう。
- 運用するSNSに優先順位をつける
- リスク対策に一層注意する
- 運用代行窓口を一本化する
ここでは、各ポイントについて詳しく紹介します。
運用するSNSに優先順位をつける
まだSNS運用を始めていない場合、いきなり複数のSNSの運用を始めようとしても負担が大きいでしょう。
したがって、SNSに優先順位を付け、徐々に運用の幅を広げていくのがおすすめです。
優先順位を付ける際には、現状の課題（商品の認知を広げたい／見込み客へアプローチしたいなど）や、サービスの見せ方（ビジュアルで訴求したい／文章で細かく説明したいなど）などが判断基準となります。
リスク対策に一層注意する
複数のSNSを運用するということは、それだけ炎上などのリスクも大きくなります。
最近では、運用側が予想できない理由で炎上につながるケースも増えています。
そのため、ガイドラインの設定や運用担当者の教育が必要です。
特に、企業公式アカウントとブランドごとのアカウントでは、フォロワーの層やコミュニケーションの密度が異なるため、基本となるガイドラインは共通としたうえで、各アカウントに特化した対応をすることが大切です。
運用代行窓口を一本化する
自社でSNSを運用するのは大変なため、外注を検討する方も多いでしょう。
ただし、SNSごとに運用代行業者が異なると、コミュニケーションの工数が増えるのに加え、運用の方向性に差が出てしまう可能性もあります。
運用代行業者は絞り、できれば一本化することで、効率的に成果を得やすくなるでしょう。
まとめ
複数のSNSを活用すれば、SNSごとの特徴や施策の目的に応じて、柔軟かつ効率的に運用を進められます。
今回紹介した内容を参考に、自社にとって優先順位の高いSNSから運用を始めてみてはいかがでしょうか。
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